然う然う（そうそう）

「地上の太陽」を現実のものにしようという核融合発電。かつては遠い未来の夢物語と語られてきたが、いまや数千億円規模の巨額資金が流れ込む、むき出しの国際政治経済の主戦場へと変貌している。2026年3月、日本の核融合ベンチャー「ヘリカルフュージョン」は岐阜県に最終実証装置「ヘリックス・ハルカ」を建設すると発表した。日本が長年研究してきたヘリカル方式は、ねじれた磁場でプラズマを安定して閉じ込める構造を持ち、反応が乱れにくい高い安定性を特徴とする。だが、このニュースを「やはり日本の技術は世界一だ」と手放しで喜んでよいのか。残念ながら答えはノーである。

まず直視すべきは、日本と欧米の間に横たわる資金規模の圧倒的な差だ。米国の有力スタートアップであるコモンウェルス・フュージョン・システムズは約4500億円規模の資金を集め、「ChatGPT」のサム・アルトマン氏らが出資するヘリオン・エナジーも1500億円を超える投資を確保している。対する日本のヘリカルフュージョンは累計で30億円余りに過ぎない。シリコンバレーでは、富豪や巨大ファンドが「100のうち1つ当たればいい」という発想で巨額資金を投じる。失敗は未来への授業料として処理される。だが日本では、官も民も「本当に実現できるのか」「成功の保証はあるのか」と石橋を叩き続け、ようやく重い腰を上げる。この差は小さくない。最先端のミサイルに竹槍で挑むようなものだ。

なぜ核融合で資金がそこまで重要なのか。それは、この分野が「勝者総取り」の性格を持つからである。核融合発電は初期投資こそ莫大だが、燃料は海水中の重水素などで事実上無尽蔵に近い。もし欧米勢が先に商業発電を確立すれば、知的財産や安全基準といった世界のルールは彼らが握る。日本は技術を持ちながらも、法外なライセンス料を払い続ける「エネルギーの小作人」に転落する可能性すらある。

もちろん、日本側にも戦略はある。「ヘリックス・ハルカ」が国立研究機関の核融合科学研究所の敷地を活用するように、日本は30年以上にわたり蓄積してきた膨大な実験データという資産を持つ。既存の研究基盤を最大限に活用するというのは、持たざる者の合理的な戦略だ。しかし、それだけで未来のエネルギー覇権を守れる保証はない。先端技術への投資の本質は、複数の有望な方式に同時に資金を投じる「ポートフォリオ戦略」にある。安定性に強みを持つヘリカル方式だけでなく、リニアイノベーション社が開発を進めるFRCミラー型など、日本には独自の有力候補がいくつも存在する。

本来なら、それらすべてに数千億円規模の資金を投じ、国家として未来の覇権に賭けるべきだろう。もっとも筆者はこの中でも特に、リニアイノベーション社が挑む「FRC（磁場反転配位）ミラー型」に、最も大きな可能性を感じている。核融合反応から発生するエネルギーを、巨大な蒸気タービンを介さず直接電力として取り出す――。この「タービンいらず」の装置構造と、圧倒的な出力密度は、実用化されれば発電設備の極小化と劇的なコスト低減を同時にもたらす破壊力を持つ。筆者個人の見解を問われれば、これこそが本命の「一点買い」である。だが本来、こうした大胆な賭けを、複数の有力候補に対して同時に張ることこそが、国家という巨大な投資体に課せられた真の役割ではないか。

今の日本に欠けているのは科学的慎重さではない。未来の覇権に賭ける覚悟である。例えば政府が主導し、核融合スタートアップに対して数千億円規模の国家ファンドを設けることは決して非現実的ではない。半導体や宇宙開発に国家資金を投入するなら、エネルギーの根幹技術に同じ覚悟を示すのは当然だろう。技術はある。人材もある。だが資金と決断が足りない。もしこのまま桁違いに少ない投資で競争に臨み敗北するなら、それは歴史の悲劇ではない。単なる自業自得の喜劇である。

日本が再び技術立国として輝くのか。それとも「技術で勝って商売で負ける」という古い轍を踏むのか。その分水嶺は、まさに今この瞬間の投資の桁にある。