そうそう（然う然う）

ナフサ不足が医療現場を直撃する――そんな不穏な見出しを、TBSが躍らせたのは、ホルムズ海峡封鎖の懸念で世間がざわつき始めた矢先のことだった。点滴パックに手袋、注射器、果ては医薬品の包装材まで、「ナフサ由来のプラスチックは総崩れ」と一括り。歯科クリニックでは手袋が足りない、透析が滞れば命に関わる――識者コメントを積み上げ、「6月には詰む」とまで言い切る。ここまで来れば、もはや“医療崩壊カウントダウン”の演出である。だが、話はそう単純ではない。透析回路や点滴バッグといった基幹医療資材の多くは国内メーカーが国内工場で生産している。医療グレードの樹脂は供給が優先される傾向にあり、建材のように数週間で在庫が尽きる類のものではない。一方で、ジェネリック医薬品の包装材や安価なディスポ手袋、さらには樹脂サッシや防水シート、給水パイプといった建築資材は事情が違う。中国やベトナムの中小企業に依存したサプライチェーンは脆く、ナフサ価格の高騰や現地の生産停滞の影響をまともに受ける。現に国内では、部材不足を理由に住宅メーカーが生産停止や工期遅延に追い込まれている。

要するに、「国産医療品」と「輸入下流品」は、同じ“ナフサ由来”でもまるで別物なのだ。にもかかわらず、TBSはそれらを一緒くたにした。その結果、「医療品が6月に底をつく」という印象だけが独り歩きした。危機を伝えるつもりが、危機を“作ってしまった”と言われても仕方あるまい。

では、政府はどうか。高市早苗首相は4月5日、Xで即座に反論した。輸入ナフサと国内精製で約2カ月分、さらに川中製品の在庫を含めれば計4カ月分。「6月に供給が途絶する」との見方を一蹴し、中東以外からの調達拡大で半年以上の余裕も見込めると説明した。数字を並べ、不安を打ち消す――いかにも“数字で安心させた気になる”政府らしい応じ方である。だが、この説明もまた、どこかピントがずれている。語られているのは、あくまでナフサや中間製品といった“上流”の話に過ぎない。現場を揺るがしているのは、むしろ中国や東南アジアに依存した“下流”の製品群だ。医療資材に限らず、建築資材や包装材といった生活インフラの末端部分で供給のほころびが生じているにもかかわらず、政府の説明は「必要量は確保」「流通の目詰まり解消」といった総論に終始する。これでは、現場の実感と噛み合うはずがない。

本来、示すべきはシンプルな構図だったはずだ。生命維持に直結する国産医療資材は比較的安定している。一方で、輸入依存の高い下流製品は国際サプライチェーンの影響を受けやすい――その違いを明確にしたうえで、どこにリスクがあり、どう手当てするのかを具体的に語る。それだけで、不安の質は大きく変わっただろう。

結局のところ、TBSは危機を盛り、政府は安心を盛った。だが、国民が欲しかったのは、そのどちらでもない。どこが大丈夫で、どこが危ういのか――ただそれだけの、分解された事実である。ナフサ不足が浮き彫りにしたのは資源の問題ではない。情報の扱い方そのものだ。構造を見ずに語れば、危機は簡単に増幅され、同時に見えなくもなる。――それでもなお、同じ語り口は繰り返されるのだろう。