然う然う（そうそう）

大阪府豊中市で、小中一貫の義務教育学校「庄内よつば学園」が開校する。続いて「千里わかば学園」も始動し、市は「中1ギャップの解消」や「9年間の連続した学び」を掲げる。聞こえはいい。だが、こうした言葉が並ぶときほど、現実は逆方向に動いていることが多い。小中一貫校は「教育改革」として語られる。しかし実態はどうか。多くの場合、それは児童生徒数の減少に伴う学校統廃合と不可分だ。複数校をまとめ、巨大な校舎を新設する。最新設備を並べれば改革に見えるが、その中身は「効率化された学校」に過ぎない。教育の質が上がる保証はどこにもない。

問題はもっと根深い。中1ギャップも不登校も、「制度の切れ目」が原因だという説明は、あまりに都合がよすぎる。本当の原因は別にある。子どもが変わったのに、学校が変わっていない。それだけだ。思春期に入った子どもは、学び方も人間関係も大きく変化する。にもかかわらず、学校は相変わらず「同じ時間に、同じ内容を、同じやり方で」教えることを前提に動いている。管理的な校則、部活動を軸にした生活、教科ごとに細切れにされた評価。これらは柔軟な教育の仕組みではない。むしろ、子どもを一定の型にはめるための装置である。不登校が増えているのは偶然ではない。かつてから同じ規模で存在していたわけでもない。にもかかわらず、「子どもの適応力が落ちた」という説明がまかり通るのは、責任の所在をすり替えているからだ。適応できていないのは、子どもではない。学校の側である。

では、なぜ学校は変われないのか。答えは単純だ。日本の学校制度が「柔軟に教えること」ではなく、「同じように管理すること」を前提に設計されているからである。全国一律の学習指導要領、細分化された校務、終わりの見えない事務作業。教員は授業を改善する前に、制度を回すための歯車として消耗していく。これで子どもに合わせた教育ができるはずがない。小中一貫校は、この構造を何も変えない。校舎をつなぎ、学年区分をずらしても、「管理する学校」という前提が残る限り、問題はそのまま温存される。むしろ、統合によって学校はさらに巨大化し、個々の子どもからは遠ざかる。

海外に目を向ければ、フィンランドのように、制度は大枠にとどめ、現場に大きな裁量を与える国もある。重要なのは「何を教えるか」よりも「どう教えるか」を現場に委ねることだ。日本はその逆を行っている。細部まで決めることで、かえって教育の質を下げている。小中一貫校そのものが問題なのではない。本当に問うべきは、その内側にある設計思想だ。「子どもに合わせる学校」なのか、それとも「子どもを合わせる学校」なのか。今の日本の教育は、後者に傾きすぎている。

校舎を新しくしても、名前を変えても、理念を掲げても、何も変わらない。変えるべきは制度の外側ではない。子どもに合わせないことを前提にした、ポンコツ教育の構造そのものだ。