そうそう（然う然う）

グリーンランドを買収すると言い出したとき、トランプは世界中からボロカスに言われた。領土を不動産のように扱うとは何事か。デンマークの主権を何だと思っているのか。グリーンランドの人々の意思はどうなるのか。批判にはそれぞれもっともな理由がある。実際、同盟国の神経を逆なでするような発言だった。しかし外交を評価するとき、発言の品位と政策の成果は分けて考えなければならない。政治家の好感度と国家の利益は同じ表では採点できないからだ。外交の世界では、感じの悪い営業マンが大型契約を取ることもある。好き嫌いと成果は別勘定なのである。

先月、米国、デンマーク、グリーンランドの3者はグリーンランド防衛に関する合意に署名した。米国はピトゥフィク宇宙軍基地の近代化・拡張を進め、ナールスアークとメステルスヴィークにも新たな防衛区域を設ける道を開いた。さらにNATO非加盟国による軍事拠点の設置や継続的な軍事的存在にも制約が加わる。中国やロシアがグリーンランドで足場を築く余地は小さくなった。もちろん米国旗がヌークの街に翻るわけではない。グリーンランドが五十一番目の州になるわけでもない。しかし、それだけで今回を失敗と呼ぶのは妙な話である。世界中が土地の売買話で盛り上がっている間に、当事者たちは滑走路の延長距離とレーダーの射程を計算していた。世間は登記簿を見ていたが、軍人たちは地図を見ていたのである。

そもそも米国のグリーンランドへの関心は、トランプが突然思いついた話ではない。十九世紀から取得への関心があり、一九四六年にはトルーマン政権がデンマークに買収を打診し、一九五一年には防衛協定を結んでいる。北極圏は北米防衛の玄関口であり、ミサイル警戒と北大西洋監視の要だからだ。今回の合意は、その長い流れの延長線上にある。本当に問うべきなのは、トランプがグリーンランドを買えたかではない。米国は何を手に入れたのかである。この問いを見失うと議論は奇妙な方向へ進む。野球を見ながらスコアボードではなく監督の表情ばかり眺めているようなものだ。ベンチの空気は分かる。しかし試合に勝ったのがどちらかは分からない。外交論議でよく起きるのはこれである。人物の好き嫌いばかりが語られ、国家が実際に何を獲得したのかが脇役になってしまう。

その観点から見れば、米国は大きな利益を得る道を開いた。領有権は獲得できなかったが、軍事活動の自由度は広がる。グリーンランドへのアクセスは強化され、中国やロシアが足場を築く余地は狭くなった。将来グリーンランドが独立した場合にも、安全保障上の枠組みを維持する方向性が示された。誰もが所有権の話をしていたが、ワシントンが欲しかったのは所有権そのものではなく影響力だった。誰もが登記簿を見ていたが、ワシントンが見ていたのは地図だった。買収という看板は手に入らなかった。しかし鍵は手に入った。そして中国やロシアにとって問題なのは、看板よりもその鍵の方である。結局のところ、領土の価値は地面そのものではなく、その場所が持つ軍事的価値によって決まる。手に入らなかったものではなく、手に入れたものを見なければ外交は評価できない。

欧州にとっても、これは決して他人事ではない。欧州は長年「戦略的自立」を唱えてきた。しかし現実には、北極圏の安全保障ですら米国抜きで組み立てることは難しい。その一方で、トランプ登場以降の欧州は防衛費の増額と自前の防衛力強化を迫られている。自立を語れば語るほど米国の軍事力が必要になるという皮肉な状況である。今回の合意は欧州の課題も浮き彫りにした。トランプの言動を好ましく思う必要はない。交渉の手法に眉をひそめるのも自由である。しかし、嫌いな政治家だから失敗していてほしいという願望と、実際に何が起きたのかを分析することは別問題だ。

世の中には、嫌いな政治家が結果を出すことがある。その事実ほど人は認めたがらない。だから議論はしばしば人格論へ逃げ込み、成果の検証から目をそらす。グリーンランド騒動でも、多くの人は「そんな話が実現するはずがない」と笑った。確かに買収は実現しなかった。しかし百点満点の要求が通らなくても、八十点の結果を得ることはできる。そして交渉では、その八十点こそが本命であることも少なくない。安全保障は好感度調査ではない。テレビは言葉を追い、人々は登記簿を眺めていた。しかし当事者は地図を見ていた。そして最後に残ったのは、「トランプは感じが悪かった」という感想と、「米国は北極圏での戦略的利益を広げた」という結果である。歴史に残るのは、たいてい感想ではなく結果の方なのである。