そうそう（然う然う）

先日の熊本地震で、イオンモール熊本の南側が大きく破壊された。外壁や床が吹き飛び、鉄骨の骨組みがむき出しになった光景は、巨大な爆発力が建物内部を一気に押し広げたことを示しており、多くの人に衝撃を与えた。記者会見で経営陣は「調査中」としつつも、「調理用と空調にLPガス（LPG）を使用していた」と明らかにした。以下は、公表されている情報と建築設備工学を基に組み立てた一つの技術的仮説である。事故原因を断定するものではないが、今後の防災設備を考える上で検討に値する視点ではないかと思う。

事故後、一部では「大量のガスを使用する空調・エネルギー設備を建屋内や屋上機械室に配置したこと」そのものを問題視する論調も見られた。しかし、こうした配置は浸水対策（BCP）や敷地制約、設備の維持管理を考えれば極めて合理的であり、今回の本質的な原因とは考えにくい。仮に設備が屋外や地下に設置されていたとしても、ガス供給が止まらなければ、より密閉された空間でさらに甚大な爆発が起きた可能性もある。破断した配管や建屋内の熱源設備は、ガスが漏れ出た「出口」であっても、「原因」ではない。検証すべき焦点は、「なぜ元栓でガスを止められなかったのか」、そして「なぜ危険な漏えいを警報として検知できなかったのか」という二点にある。

もしこの仮説が正しいとすれば、第一に浮かび上がる課題は、「自動遮断弁の物理的強靱化と多重ロック」である。感震装置によって自動遮断弁は作動したとしても、震度7級の地盤変位や配管から伝わる強烈な捻り応力によって、弁箱（ボディ）や接続部に微小な変形が生じれば、バネ力だけでは密閉を維持できず、ミクロン単位の隙間から高圧ガスが漏れ続ける可能性は十分考えられる。その結果、約1時間にわたってガスが漏えいし、巨大なガスクラウドが形成されたとすれば、爆発までの時間差も説明できる。どれほど高度な制御プログラムを組んでも、最終段の「バルブ」というハードウェアが物理的な変形に耐えられなければ、システム全体は破綻する。配管応力を逃がすアンカー構造、高トルクによる機械的ロック機構、構造の異なる遮断弁を直列に配置するダブルブロックなど、愚直なまでに頑丈なハードウェアこそ第一の砦となる。

第二に浮かび上がるのは、「中央監視から完全に独立した単独動作型ガス検知器」の必要性である。報道では、一部の利用者が異臭を感じたとの証言が伝えられている。一方で、自家発電によって電力が維持されていたにもかかわらず、爆発に至るまで館内で危険を知らせる警報が十分機能した形跡は確認されていない。仮に中央監視盤（BMS）への依存度が高く、地震による断線や制御系統の障害によって警報機能が失われていたとすれば、それは集中監視システムが抱える単一障害点（シングルポイント・オブ・フェイラー）の弱点を示したことになる。もし配管ルートや機械室など危険箇所に、電池駆動で中央監視から独立して作動するガス検知器を多重配置していれば、通信や監視設備が停止しても現場で直ちに警報を発し、利用客や従業員の避難開始を早められた可能性はある。

もちろん、これらはあくまで一つの技術的仮説であり、最終的な評価は事故調査の結果を待たなければならない。しかし、事故原因がどこにあったとしても、巨大地震では「制御システムは止まることがある」「ハードウェアも壊れることがある」という前提で安全設計を考える必要がある。今回の事故が問い掛けているのは、「建屋内配置の是非」ではない。巨大地震の歪みにも耐えてガスを確実に止める自動遮断機構と、中央監視が機能しなくても現場で確実に危険を知らせる独立型ガス検知器という、二重の安全網をどう構築するかである。複雑なシステムほど、最後に人命を守るのは堅牢なハードウェアと独立した安全装置である。今回の事故は、防災技術の設計思想そのものを見直す契機となるべきではないだろうか。