然う然う（そうそう）

先日、関西有数の名門女子大・武庫川女子大学が突如として発表した「2027年度からの共学化」──その波紋は、全国の女子大関係者を震撼させた。新たな名称は「武庫川大学」。看板から“女子”の二文字が消えるこの一大転換劇は、日本の女子大制度における“終わりの始まり”を象徴している。学生数は全国最多の約9600人。定員充足率は毎年ほぼ100％。財務も健全。そんな“安泰”のはずの武庫川が、なぜ今この決断を下したのか？ 背景には、もはや見て見ぬふりができなくなった。「女子大離れ」と少子化のダブルパンチがある。大学側は、これは単なる経営戦略ではないと主張する。キーワードは「皆学（かいがく）」。“共学”ではなく、“すべての人に開かれた学び”を掲げた理念の転換だという。だが、こうした美辞麗句が学生や保護者の怒りを和らげるはずもなかった。実際、方針転換の発表後には5万件超の反対署名が集まり、「裏切られた」「女子大だから入学を決めたのに」といった声がSNSを埋め尽くした。特に医学・看護・教育といった“女性向け”とされてきた分野に進む学生ほど、女子大ならではの安心感や教育環境に期待していただけに、衝撃は大きい。

女子大学の危機は、今に始まったことではない。2020年代に入り、学習院女子大学や恵泉女学園大学は募集停止を決定し、京都ノートルダム女子大学は閉学を選択。2025年現在、日本の女子大は71校、学生数は13万人で、大学生全体のわずか4.4％。かつて「良妻賢母」の養成機関とされた女子大は、いまや存続自体が危うい。ただ、世界に目を向ければ、この状況がいかに“ガラパゴス”かがわかる。アメリカには女子大学は40校未満、韓国では数校、ヨーロッパに至っては制度上、女子大学というカテゴリすら存在しない。国際的には、ジェンダー分離の教育は時代遅れとされ、共学化が常識になりつつある。だが、女子大には女子大なりの“意味”があったはずだ。性別による区分ではなく、女性のエンパワーメントやジェンダーを批判的に問い直す場としての機能それは今後、共学の中でも必要とされる思想である。たとえば京都女子大学では「女子大学宣言」を掲げ、あえて“女子”という言葉の意味を再定義する動きも出ている。単なる制度の延命ではなく、「なぜ女子大なのか」という哲学的問いへの回答を模索する気配もある。

では、武庫川の「皆学」は前向きな未来像か、それとも静かなる撤退戦か。どちらにせよ、今回の共学化は単なる看板の掛け替えではなく、「制度」から「思想」への転換を志向したものには違いない。日本の高等教育が抱えるジェンダー構造の再編という難題に対し、武庫川女子大学は一つの“答え”を提示しようとしているように見える。だが、「女子大から共学へ」という動きを、ことさらジェンダー問題としてアピールする時点で、日本の教育がいまだに“発展途上”であると白状しているようにも映る。世界の教育界ではすでに“共学か否か”は論点ですらない。そこにこだわること自体が、日本の教育制度が“性別”という座標軸にとらわれている証左ではないか。

そもそも、私立大学がどのような属性の学生を集めるかは、建学の精神とセットで語られるべき問題である。つまり、「女子大であり続けたい」という理念も、「共学に移行したい」という判断も、本来なら外部がとやかく言う筋合いの話ではないはずだ。だが現実には、「女子大」であること自体が時代遅れとされ、共学化を“正義”のように語られる空気がある。そこにあるのは、教育理念への理解ではなく、制度の均質化を求める無言の圧力だ。武庫川の「皆学」がその圧力への創造的な応答であることを願いたい。そして、「誰でも入れる大学」ではなく、「誰にでも学びの場が開かれている大学」であってほしい。