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TBSの番組は、元タレント中居正広氏の女性トラブルに関する「週刊文春」の報道訂正について、文春関係者への取材結果を報じた。文春は昨年末の記事でフジテレビ社員A氏の関与を指摘したが、1月28日に公式HPで「おわびして訂正いたします」と謝罪。しかし、A氏の直接的な関与はなかったと内容が変更されていたものの、その修正理由が明確に説明されなかったため、批判を受けた。番組では、「記事を訂正した後もA氏の関与を主張する理由」について文春に取材し、二つの根拠が示された。一つは、「一連の食事会や接待がA氏主導で行われた」という点。関係者は「電話番号を交換するよう促したのもA氏であり、過程のすべてに関与していた」と主張した。もう一つは、「女性X子さんがA氏から『こうした場に出席すれば仕事につながる』と持ちかけられていた」という点で、「X子さんの認識と状況が一致しているため、A氏の関与は確かである」と説明した。その上で、文春関係者は「第1弾の記事を執筆する際、微妙なニュアンスの伝え方に不十分な点があった」と反省の意を示した。この1か月以上、フジテレビを巡る問題ばかりが取り上げられ、うんざりする人も多い。国会でもこの問題が議論され、テレビ局に対する調査がないことについて、村上総務大臣が「天下りはない」と的外れな答弁を繰り返し、顰蹙を買った。

文春が訂正した内容が、A氏ではなく中居氏が直接女性を誘った出来事に関する示談話だったとすれば、成人独身の男女関係を芸能ニュースで報じるのはともかく、日本中が大騒ぎするほどの問題なのか疑問だ。芸能界では「枕営業」という言葉が日常的に使われる世界であり、「ジャニーズ問題」が糾弾されたばかりだ。それが「松本問題」や「中居問題」として次々に波及している。今回の問題は、テレビ局が事実を知りながら「問題」を隠蔽したことに批判が集中した。また、フジテレビが最初にカメラを入れず、閉鎖的な記者会見を行ったことは、火に油を注ぐ悪手だった。さらに、「プライバシーに配慮した」とする社長の曖昧な発言も不信感を招いた。しかし、違法行為がない限り、男女間のトラブルをテレビ局が公開すること自体、恐ろしい話でもある。事実関係がはっきりしない段階で役員をつるし上げる記者会見は、まるで人民裁判のようにも映る。ただ、この問題で販売数や視聴率を稼ぐ者もおり、炎上はしばらく収まりそうにない。