然う然う(sō-sō)

米国が世界保健機関（WHO）からの脱退手続き完了を公表し、WHO側が「米国と世界をより危険にさらす」と強い遺憾を表明した――。2020年、当時のトランプ政権による「中国寄り」や「対応の失敗」という痛烈な批判に端を発したこの応酬は、今なお国際社会に深い爪痕を残している。しかし、この衝突を単なる一政権による政治的レトリックや、一時的な外交的確執として片付けるのはあまりに近視眼的だ。この対立の本質は、特定の指導者の気まぐれでも、国家間の感情的な相克でもない。それは、第二次世界大戦後に構築された「主権国家の善意と自制」に依存しきった国際保健ガバナンスそのものが抱える、逃れようのない構造的な破綻である。

感染症対策の成否は、一に「初動情報の速度」、二に「その正確性」にかかっている。しかし、現行の国際保健規則（IHR）という枠組みにおいて、WHOは驚くほど無力な存在だ。WHOには、加盟国に対して独自調査を強制する権限も、情報の隠蔽や虚偽報告に対する制裁手段も与えられていない。ただ加盟国からの自発的な報告を「待つ」ことしかできないのが実情である。2020年の事態において、中国政府が情報を制限した際、WHOはそれを検証する手段を持たなかった。中国を強く批判すれば、現場へのアクセスやサンプル提供という生命線とも言える協力関係が途絶える。結果として、WHOは「外交的配慮」という名の曖昧な言葉を選び続け、危機の深刻さを世界に伝える貴重な時間を浪費した。この制度的制約こそが、本来問われるべき初期対応の過失を霧散させ、代わりに「米国の政治的暴走」という矮小化された議論へとすり替えさせたのである。

冷静に見れば、米国の批判には無視できない合理性が含まれている。戦後の国際協調システムは、権威主義国家に対しても「ルールを守らないまま国際社会に参加できる余地」を与え続けてきた。自由民主主義諸国が透明性を重んじてルールを遵守する一方で、一部の国家が情報を隠蔽しながら国際組織の権威を利用するという、極めて不公平な「タダ乗り」を止める仕組みを、我々は持たぬまま今日に至っている。米国の離脱は、こうしたシステムの限界を露呈させた警告灯であった。米国が秩序を破壊したのではない。すでに壊れていた国際秩序の空洞化を、無視できないほど明るい光で照らし出したに過ぎないのだ。

だが、この機能不全の裏側で、すでに新たな秩序の兆しは現れている。象徴的なのは台湾の事例だ。WHOから不当に排除されていた台湾は、皮肉にもその「孤立」ゆえにWHOの情報に依存せず、衛星画像、SNSのトレンド、独自の情報網を駆使して武漢の異変をいち早く察知した。そして、世界に先駆けて国境封鎖とマスクの増産体制を構築し、被害を最小限に食い止めたのである。これは、国家による「情報の独占」が崩壊しつつあることを示している。現代では、民間研究者のデータ解析やデジタル技術によるオープン・ソース・インテリジェンスが、権威主義国家の隠蔽工作を無効化し始めている。もはや、情報の透明性を確保できない国は、国際組織の権威を隠れ蓑にすることすら困難な時代に入っている。

今、我々に問われているのは、米国かWHOかという二項対立ではない。「主権国家の善意」という砂上の楼閣の上に築かれた、20世紀型の空洞化した国際秩序を、いかにして実効性のある、あるいは「分散型」の監視ネットワークへと再構築するかという問いである。具体的には、G7やクアッド（Quad）のような価値観を共有する有志国連合によるデータシェアリング・プラットフォームの構築や、AIを用いたリアルタイムの監視システムの導入など、もはや一つの国際機関の「権威」に頼らない多層的な防御網が必要とされている。もし、この構造的欠陥から目を背け、形骸化した「国際協調」の看板にしがみつき続けるならば、次のパンデミックは、今回よりもはるかに残酷な、そして取り返しのつかない代償を人類に払わせることになるだろう。我々は今、黄昏ゆく古い秩序の先に、新たな連帯の形を模索しなければならない。