デジタル不信に「肉体」帰還を2026年03月08日

デジタル不信には「肉体」帰還を
電話番号すら偽装され被害が拡大していると報じたニュースは、私たちの「信頼」の土台が音を立てて崩れ去ったことを告げている。警察署の番号を寸分違わず偽装した「偽警察官」による4億円の詐取。この事件が突きつけるのは、私たちが長年依存してきた「発信電話番号表示」というインフラが、もはや詐欺師たちのための「舞台装置」に成り下がったという冷酷な現実である。かつて、画面に浮かぶ番号は相手の身元を保証する聖域だった。しかし今、その聖域はデジタル技術によって容易に侵食されている。インターネット回線の隙間を突けば、役所や学校、さらには我が子の通う保育所の番号を「お面」のように被せることは造作もない。スマートフォンの「親切な自動照合機能」は、皮肉にもその偽装に「信頼」という名のラベルを貼り付けてしまう。

こうした脅威に対し、私たちはまず「技術の盾」を持つべきだ。警察庁推奨の「デジポリス」や、国際的な番号データベースを持つ「Whoscall」などの防犯アプリは、海外経由の偽装を瞬時に見抜き、警告を発してくれる。こうした武装は、現代を生き抜くための必須の「装備」と言えるだろう。しかし、電話番号という仕組みを捨ててSNSへ逃げ込めば安心かと言えば、決してそうではない。むしろSNSこそが、より巧妙な「なりすまし」の温床となっている。アカウントの乗っ取りは日常化し、犯人は本人の過去の口調や人間関係を学習した上で、グループ通信に潜り込む。

さらに絶望的なのは、AIがリアルタイムで顔や声を偽造するビデオ通話の時代だ。画像や音声までもが生成される今、たとえ画面越しに家族の顔が見え、その声が聞こえてきても、それが「本物の肉体」から発せられたものだという確証はどこにもない。番号のないSNSという閉鎖空間だからこそ、私たちは「アイコン」という記号を盲信し、より深い罠に嵌まってしまうのだ。

結局のところ、不信の連鎖を断ち切る唯一の回答は、逆説的にも「極限のアナログ」への回帰にしかない。防犯アプリで入り口を塞ぎ、SNSの情報を疑った上で、最後は目の前で共に茶を啜り、同じ空気を震わせ、五感で触れ合う「物理的な存在」を確認する。AIや乗っ取り犯には決して偽装できない、その場の体温や、家族間だけの「合言葉」といった生身のやり取りこそが、最強の認証となる。

「画面の名前ではなく、話の内容を疑え」「違和感を覚えたら、一旦切り、別のルートで再確認せよ」。こうした新しい護身術を前提に、その先に必要なのは、デジタルの外側に「顔の見える信頼」を再構築する勇気である。対面での懇談会や、一見無駄に見える近所付き合い。それこそが、巧妙な偽装技術にコミュニティを食い破らせないための、最後にして最強の砦となる。

技術の進歩は、私たちから安易な信頼を奪った。しかし同時に、それは私たちに「直接会うこと」の圧倒的な価値を突きつけている。デジタルの霧が深まるほどに、私たちは「肉体」という唯一の真実へと帰還せざるを得ないのだ。

ラジオ第2放送が停波2026年02月27日

ラジオ第2放送が停波
ラジオ第2で思い出すのは気象通報だ。中学時代天体気象クラブで毎日気象通報を記録して天気図を作るのが日課だった。その放送がなくなるという。今は気象画像を見れば瞬時に気圧の動きと天気は予測可能だが、子どもの手で学ぶ気象学が一つ減ることになるのは寂しい限りだ。日本放送協会(NHK)がラジオ第2放送の停波を決めた。これは単なる番組整理ではない。日本の放送インフラが、いよいよ“終章”に入ったことを告げる静かな号砲である。

語学番組も教育コンテンツも、主戦場はすでにネットへ移った。若い世代にとって、ダイヤルを回して周波数を合わせるという行為は、ほとんど文化財に近い。受信機は減り、送信所は老朽化し、維持費は膨らむ。かつて複数波が必要だった時代の前提は崩れた。利用実態とコストの乖離は明白であり、第2放送の役割は実質的にネットへ吸収されている。停波は遅すぎたほどの合理化である。

だが合理化の先で、私たちは不都合な問いに直面する。災害時の情報伝達を、誰がどう担うのか。ラジオは「災害に強い」と言われ続けてきた。確かに送信設備が生きていれば広域に届く。しかし家庭用ラジオの所有率は下がり、実際に頼れるのは車載ラジオが中心だ。一方でネットは生活に深く浸透したが、停電や通信輻輳に脆い。この「強いが使われないラジオ」と「使われているが弱いネット」というねじれを放置したまま、制度だけが昭和の成功体験を守っている。

ここに割って入るのが低軌道(LEO)衛星通信である。SpaceXのStarlinkはスマートフォン直結を現実のものにしつつあり、地上インフラに依存しない通信網を拡張している。日本でもKDDIや楽天モバイルが海外勢と連携を進めるが、そこには地政学的リスクがつきまとう。有事に通信の生殺与奪を握られる構造を容認するのか、それとも自前の基盤を築くのか。これは技術論ではなく、主権の問題である。

そう考えると、NHKの役割は根底から問い直される。放送波の維持は高コスト化し、視聴はネットへ流れ、BS4Kもサブスクリプションの波に埋もれつつある。地上波の減波や帯域再編は時間の問題だ。BS帯域を放送より通信へ振り向けるほうが国家的合理性にかなうという議論は、いずれ本格化するだろう。

ラジオ第2の停波は、縮小ではない。モデル転換の前触れである。NHKが守るべきは周波数ではなく、「非常時でも全国に届く回線」だ。放送局の延長としてではなく、災害時の最後の砦となる公共通信インフラの中核へ――そこまで踏み込めるかどうかが問われている。ラジオの時代は静かに終わりつつある。次の公共インフラは、アンテナ塔ではなく、空を巡る衛星にある。ラジオ第2の沈黙は、その未来を先取りする音である。

Cloudflare社の大事故2025年11月20日

Cloudflare社の大事故
昨夜、AIで調べ物をしようとコパイロットにつなぐと「現在使えない」。ならばとChatGPTを開いても沈黙のまま。おかしい、とXを覗けばこちらも読み込みエラー。唯一動いたのはGoogleのジェミニだけ。ネットの空気がざわついているのが、手に取るように分かった。原因は、米インターネット基盤企業 Cloudflare の“大事故”だった。世界のWebトラフィックの2割を握る巨大インフラがつまずけば、デジタル社会は一斉に転ぶ。引き金となったのは、同社のボット対策機能「Bot Management」の設定ファイルだ。通常なら一定サイズで管理されるはずのそれが、内部の仕様変更で肥大化し、システムがクラッシュ。正規の通信まで遮断され、各地で「500 Internal Server Error」が噴出した。被害の顔ぶれは、ChatGPT、X、Zoom、Spotify、Canva、Teams、Visa…と、ほぼ“現代生活の配管”と言っていいサービスばかり。蛇口をひねれば水が出るように、ネットがつながるのは当たり前――そんな常識が一瞬で崩れた。

Cloudflareのマシュー・プリンスCEOは「2019年以来で最悪の障害」と謝罪し、復旧に奔走。日本時間19日午前4時半頃、ようやく復旧のアナウンスが出た。サイバー攻撃ではなく“単なる設定ミス”。だが、その“単なる”が世界中の神経を逆なでした。今回の一件は、インターネットの“中央集権”がもたらす危うさを白日の下に晒した。医療、行政、金融――社会の根幹が外部インフラに寄りかかっている現実は、便利さの裏で危険な綱渡りでもある。幸い病院や警察などのコア業務に大規模な停止は報告されていないが、予約サイトや通知システムが一時的に揺らいだ可能性は否定できない。

制度面でいえば、外部インフラへの依存度を可視化し、監査可能性を確保することが急務だ。さらに、フェイルセーフ設計の徹底、最低限のサービス継続を担保する冗長化、障害時の情報公開ルールの標準化――いずれも“平時は見向きもされないが、ひとたび事故が起きれば命綱になる”仕組みである。公共部門や医療機関においては、CDNの多重化やAPIの冗長構成、通知手段の複線化(SMS、電話、院内掲示など)を含むBCPの再点検は待ったなしだ。

要するに今回の障害は、単なる技術トラブルなどではない。世界が便利さの代償として抱え込んだ“制度的な弱点”に、Cloudflareが赤信号をともした格好だ。再発防止には、技術修正だけでなく、インフラの契約構造や運用監督のあり方そのものを見直す覚悟が求められている。

現金オンリーのうどん屋2025年11月02日

香の川製麺
今日は自家用車の点検ついでに、昼飯でも食べようと車屋の目の前にある『釜揚げ讃岐うどん 香の川製麺』へ。ここに来るのは実に3年ぶり。懐かしさもあって、カレーうどんを注文。ところが、レジ前で衝撃の事実。なんと、キャッシュレス決済が使えない。現金オンリー。今どきそんな店ある?と思いつつ、財布を確認。小銭が残ってたかも…と値段を聞くと750円。かき集めても730円しかない。レジのお姉さんに「後払いでいいから、電話番号と名前を書いてください」と言われる。いや、親切だけど、チェーン店でこの対応って珍しい。しかも、カレーうどんが750円って高くない?相場は600円くらいのはず。キャッシュレス非対応なら、むしろ安くしてほしいくらいだ。

味は悪くなかった。カレー出汁はしっかりしてて美味しかった。でも、肉の姿は見当たらず。具なしカレーうどんで750円かぁ…。支払いのため、近くのATMを探すことに。店員さんに聞くと、すぐ近くにコンビニがあるとのこと。外はあいにくの雨、しかも風が強い。国道沿いなので車が通るたびに水しぶきが飛んでくる。車で行きたいけど、点検中だから歩くしかない。5分ほど歩いてセブンイレブンに到着。ATMで現金を引き出すのも半年ぶり。すっかり忘れていたけど、1万円出金では千円札が引き出せない仕様。結局2回出金する羽目に。

それにしても、国道沿いの大型店でキャッシュレス非対応ってどうなの?文句を言っても仕方ないので、黙って支払い。改めて思う。うどんってこんなに高くなったんだな。3年前は500円くらいだったのに、5割も値上がりしてる。最近は飲み屋以外で外食しないから相場が分からなかったけど、「香の川製麺」だけが突出して高い気がする。ちなみに業界トップの丸亀製麺は640円。もちろんキャッシュレス対応済み。

レジに人手を割いてる時点で、利益率も下がるだろうし、経営陣の感覚がちょっと緩いのかも。「香の川製麺」が業界10位にも入らない理由、なんとなく分かった気がする。そんなことをぶつぶつ考えていたら、点検が終わった愛車が冬タイヤに履き替えて戻ってきた。さて、冬の車旅はどこへ行こうかと気を取り直す。

スマホに奪われた「読書脳」2025年10月27日

スマホに奪われた「読書という脳」
信じがたいが、これは現実の数字だ。ベネッセと東京大学社会科学研究所が昨年実施した調査によると、小中高生の53%が「1日の読書時間0分」と答えた。半分以上の子どもが本を一行も読んでいない。2015年の34%からほぼ1.5倍。もはや「活字離れ」ではない──これは「活字絶食」である。そして、この“知的飢餓”の黒幕は、言うまでもなくスマートフォンだ。調査によれば、スマホの利用時間が長いほど読書時間が減る。たとえば小学高学年でスマホを3時間以上使う子の読書時間は平均9.5分。スマホを使わない子の半分以下だという。中高生になると、この差はさらに拡大する。つまり、「知るための道具」が「考える力」を奪っているのだ。

皮肉な話だ。子どもたちは“情報”に囲まれながら、言葉を失い、文章を読めず、考えることに耐えられなくなっている。SNSで数秒の動画を見て笑う代わりに、長文を前にすると「めんどくさい」と言う。脳がスマホ仕様に変質し始めている。だが読書は、単なる“勉強の下準備”ではない。東北大学や文科省の研究が繰り返し示すように、読書時間が長い子どもほど語彙力・読解力が高く、学力も良好だ。しかも読書はIQにも影響する。双子を追跡した研究では、初期IQが同じでも、読書量の多い方がIQが高くなることが確認されている。つまり読書とは、単なる趣味ではなく、脳のトレーニングだ。知識を増やすだけでなく、論理的思考や問題解決力といった「知能の筋肉」を鍛える行為なのだ。

その「筋トレ時間」を削ってまで、いまの学校は何を教えているのか。
小学校では英語が教科化され、プログラミング授業も増加。授業時間はこの10年で週2時間も増えた。だが、その裏で減っているのが国語と読書の時間だ。結果、全国学力調査では中学生の英語スピーキング正答率が2019年の30.8%→2023年12.4%へと激減。英語嫌いの児童も増えているという。つまり、「英語が大事」と叫ぶほど英語ができなくなり、「読書が大事」と言いながら読む時間がなくなる。──まるで教育行政のブラックジョークである。

文科省は「国際化」「情報化」を錦の御旗に、次々と新教科を押し込むが、それが子どもの発達段階を無視した“政策的スマホ依存”であることに気づいていない。現場の教師が「読書の時間が削られている」と声を上げても、上層部は「デジタル教材の充実」と言って耳を塞ぐ。だが、読解力が衰えれば、英語も数学も何も理解できなくなる。日本の教育は、根を切ったまま葉を磨こうとしている。

家庭でも読書習慣が維持できない今、公教育こそがその“最後の砦”であるはずだ。読書は学力の根を育てる「水」。英語もプログラミングも、その水で咲く「花」にすぎない。だが水を枯らせば、花は咲かない。それでもなお、教育行政は花壇のデザインばかり議論している。

「スマホが悪い」のではない。それに支配される大人の無策こそが、子どもたちの知性を干からびさせている。読書時間の確保は“文化政策”ではない。“国家の存続戦略”だ。今こそ、文科官僚も政治家も、タブレットを置いて一冊の本を読むべきだろう。せめて「考える」という行為が、どういうことだったのかを思い出すために。

日本流EC・アスクル大混乱2025年10月22日

アスクル大混乱
ティッシュもトナーも届かない。先日、EC大手アスクルがランサムウェア攻撃を受け、注文と出荷のシステムが完全に止まった。会社の備品はおろか、個人で頼んだ洗剤や文房具すら発送できない“ネット通販のブラックアウト”である。しかも被害はアスクル本体だけではなかった。無印良品、ロフト、オフィス用品を扱う提携企業にも影響が広がり、在庫も配送もストップ。ネット注文社会の便利さが、一夜にして「紙も買えない不便さ」に変わった。EC企業の命は「早い・正確・止まらない」ことにある。その心臓部を止めてしまったのだから、単なるトラブルでは済まない。これは“技術の問題”ではなく、“経営の怠慢”である。

多くの日本企業がそうであるように、アスクルもセキュリティ対策を「システム部門の仕事」と思い込んでいた。経営陣は「売上が止まる方が怖い」と例外対応を許し、営業現場は「取引先の都合」を優先して安全ルールを緩める。その結果、外部との接続経路──つまり“デジタルの裏口”が開いたままになり、攻撃者に見事に突かれた。今回の侵入経路は物流子会社との接続ルートだったとされる。つまり、倉庫を動かすために設けた便利な線が、結果的にウイルスの侵入口になったのだ。まるで「ドアを開けっ放しにしておきながら、空き巣に入られた」と嘆くようなもの。

本来、EC企業は「24時間つながりっぱなし」で「個人情報の宝庫」なのだから、ゼロトラスト(誰も信用せず確認を重ねる)型の仕組みを作るのが当たり前だ。にもかかわらず、アスクルは取引先ごとに違うルールを適用し、統一的な防御を怠った。これは“ミス”ではなく、“業界への背信”に等しい。消費者にとっては、単に「荷物が遅れた」話ではない。個人情報がどこまで流出したのか、誰も明確に説明できていない。アスクルは便利な日用品を届けてきたが、同時に“安心”までは届けていなかったということだ。

ただ、日本企業の名誉のために言っておくと、世界の中でランサムウェアによって事業が停止した件数は日本が最も少ない。いわばセキュリティ先進国といえるだろう。海外企業の場合、感染すると半数以上が身代金を支払ってしまうことが大きく関係しているのかもしれない。日本はサイバーテロに毅然と対応しているため、テロの標的としては旨味がないのだろう。ただし、それはシステムの普及に多大な時間を要し、損害額も莫大になるというリスクとのトレードオフの上に成り立っていることも事実である。

アスクルの名は「明日来る」から取られているという。だが、今回の事件で私たちが痛感したのは、「安全対策が明日まで来なかった」現実だ。ネット社会では、便利の裏にこそ最大のリスクが潜む。コピー用紙が届く前に、信頼が消える。それが、アスクル事件が突きつけた“日本式デジタル経営”の末路である。

NotebookLM「音声説明」凄い2025年09月20日

NotebookLMの「音声説明」
Googleの 「NotebookLM」 は、単なるAIノートでは終わらない。情報を整理し、理解しやすい形へと変換してくれる“学習支援ツール”として急速に進化を遂げている。そのなかでも今、ユーザーから熱い注目を集めているのが 「音声説明(Audio Overview)」機能だ。これは、読み込ませた資料の要点をAIがラジオ番組風の対話形式で解説してくれるというもの。文字情報をただ読むのではなく、「耳から理解する」という新しいアプローチを実現している点がユニークだ。会議資料や学術論文のような長文を前にすると、まず概要をつかむだけでも時間がかかる。しかし音声説明を活用すれば、主要な論点や結論を10分程度で把握でき、必要に応じて原文に戻るという効率的な学習サイクルを組み立てられる。

最大の特徴は、その「自然な会話調」である。従来のAIによる要約は簡潔ではあっても、どうしても味気なく、教科書の抜粋を読まされているような印象があった。だがAudio Overviewは複数の話者が掛け合う形式をとり、相槌や言いよどみまで再現する。まるでポッドキャストを聴いているかのような感覚で、利用者は肩肘張らずに学習に取り組める。難解な専門資料も耳から自然に入ってくるため、学習のハードルは大きく下がるだろう。実際に研究会の会報を読み込ませて試してみたが、正直、読めば退屈で単調な資料が「なんてすごい研究会なんだ」と錯覚するほどに格上げされてしまった。会話は「あのー」「ええと」といった呼吸を挟み、重要なポイントでは声を張るなど、人間さながらの表現力を発揮する。AIの出力だと知らされなければ、プロのナレーターが吹き込んだラジオ番組と勘違いしても不思議ではない。

もちろん弱点もある。複雑な内容になると視点を取り違えたり、引用箇所を誤ることもある。ただし、あらかじめ台本となる資料を丁寧に整備しておけば、ほぼ破綻のない会話が生成される。台本自体をNotebookLMや他のAIで校正しておけば、方向付けの精度もさらに高まる。気になる点といえば、漢字や固有名詞の読み間違いが時折あるくらいだが、それは人間のアナウンサーでも起こり得る程度のものだ。面白いのは、この会話をそのままコンテンツ化できる点である。画像やBGMを追加すれば立派な番組になり、YouTubeやポッドキャストとして配信することも可能だろう。学会報告や企業研修用コンテンツ、さらには教育現場での補助教材としても応用が利く。

印象的なのは、ChatGPTがバージョン5で「精度が落ちたのでは?」と肩透かしを食らったと感じるユーザーが出てきたタイミングで、Google勢がこの新機能を差し込んできたことだ。まさにAI競争の最前線らしい動きであり、日進月歩という言葉がそのまま当てはまる。NotebookLMの音声説明は、単なる補助機能にとどまらず、学習や情報伝達のスタイルそのものを塗り替える可能性を秘めている。

PCキーボード交換2025年08月23日

古参VAIO
棚の奥で眠っていたVAIOを、ふと思い立って引っ張り出した。再利用というより、再会に近い。2013年に購入したこの機体は、当初Windows 8で動いていたが、7年目にLinuxへと衣替えし、メモリを増設し、HDDをSSDに換装した。だが結局、使い勝手の良さに惹かれてWindows 11へと戻ってきた。気づけば、10年を超える付き合いになる。起動は問題なかった。だが、キーボードの一部が沈黙している。ドライバーの不具合かと疑い、Bluetoothで外部キーボードを接続してみると、あっさり動作した。どうやら内部配線が切れているらしい。使ってもいないのに、なぜ壊れるのか。そんな疑問を抱きながら、裏側から分解を始めたが、キーボードは外れない。そうだ、ノートPCは表側から外す仕様だった。昔の記憶が、埃を払うように蘇る。

基盤を元に戻すと、ビスが数個余った。まあ、動けばいいか。そう自分に言い聞かせながら、余ったビスを横目に作業を続ける。キーボードはプラスチックの留め具だけで固定されており、拍子抜けするほど簡単に外せた。フラットリボンケーブルとバックライト用のケーブルを外し、Amazonで送料込み2,500円ほどの交換用キーボードを購入。換装は拍子抜けするほどスムーズだった。1時間かけて全バラ分解した苦労は何だったのか。机の隅で、余ったビスが静かに笑っている。ただ、交換したバックライト付きキーボードは、隙間から光が漏れて文字が見づらい。できればバックライトを切りたい。だが、当初の仕様ではソフトウェアで制御されていたようで、Windows 11用のドライバーは提供されていない。発売から13年も経っているのだから、エンジニアが儲けにならないアップデートをするはずもない。そう思うと、少し寂しい。

それでも、このVAIOにはIntelのCore i7が搭載されている。まだ現役で戦えるスペックだ。だからこそ、もう少し使いやすくしたい。ネットの海を漂いながら、どこかのオタクがひっそりと置いてくれたドライバーを探してみることにする。この古参PCとの再会は、手間と諦めと、ほんの少しの希望が入り混じった小さな旅だった。余ったビスの数だけ、記憶が増えた気がする。

スマホ新法でiPhoneが危機2025年08月14日

iPhone危機のスマホ新法
「スマホがもっと自由になるらしい」「Appleの囲い込みが終わるってさ」そんな話を聞いて、ちょっと期待した人もいるかもしれない。だが、2024年に成立した“スマホ新法”の中身をよく見ると、自由化の皮をかぶったトンデモ制度だ。この法律、正式には「スマートフォンにおいて利用される特定ソフトウェアに係る競争の促進に関する法律」。要するに、AppleやGoogleが自社のスマホで自社のアプリや課金システムばかり使わせるのはダメ、もっと他社にも開放しなさいという話だ。一見すると「ユーザーの選択肢が増える」「便利になる」と思うかもしれない。だが、規制の対象はAppleとGoogleだけ。XiaomiやHuaweiなどの中国系スマホメーカーは、なんと対象外。これ、どう考えても中国製スマホが得をする構造じゃないか?

しかも、Appleユーザーにとっては深刻だ。AirDropやiCloud連携など、Apple製品同士の便利な機能が「独占的」と見なされ、法律のせいで制限される可能性がある。安全性を理由にAppleが守ってきた設計が、制度によって崩されるかもしれないのだ。「バカ高いiPhoneを買う理由は、便利さとセキュリティの高さにある」──そんなユーザーの声は、どうやら制度設計者には届いていないらしい。もしiPhoneが他のスマホと同じになったら、Appleを選ぶ意味はどこにあるのか?

では、なぜ中国製スマホは規制されないのか?理由は単純。法律が「OSやアプリ配信の仕組みに影響を与えられるメーカー」に限定しているから。AppleやGoogleは自社のアプリストアを独占しているが、中国系メーカーはAndroidベースで自由に自社ストアを導入している。つまり、「すでに自由だから規制の必要なし」という理屈だ。だが、この“自由”には落とし穴がある。中国製スマホは、プライバシーや情報流出の懸念が世界中で指摘されており、米国では政府機関での使用が禁止されている。日本では、こうした安全保障や個人情報保護の観点が制度にまったく反映されていない。EUでも同様の制度(DMA)を導入したが、詐欺アプリやスパムアプリが増え、便利だった機能が削除されるなど、ユーザーの不満が噴出している。自由化には代償がある──それが現実だ。

それでも日本では、経産省や公取委が「競争促進」「選択肢拡大」と制度を推し進め、国会では全会一致で可決。驚くべきは、「中国に左右されたくない」と言っていた議員までが賛成していたこと。理念だけで制度を判断し、現実のリスクを見ていない証拠だ。スマホ新法は2025年末に施行予定。今ならまだ、ガイドラインの見直しや法改正の余地はある。政府は「iPhoneは今のままでいい」と願うユーザーの声に、本気で耳を傾けるべき時だ。

旅とAI2025年07月19日

東北の旅
2週間の旅が終わった。今回は行き先だけをざっくり決め、あとはAIに任せて旅程を組んだ。使ったのは、Googleマップと連動しやすいジェミニ。宿泊は「3泊キャンプ」とだけ指定し、残りは楽天トラベルやBooking.comで探した。AIによる旅行プランは、概ね実用的だった。唯一日程を変更したのは、弘前に2泊したあと、キャンプ場へ向かう3日目。AIの提示したプランは、反対方向の八甲田と奥入瀬を観光してからキャンプ場へ向かうものだったので、奥入瀬は2日目に移動させた。道順を変えた例もある。一関から陸中高田の休暇村へ向かう行程に、少し北側の龍泉洞を組み込んだことで、AIは盛岡からのルートを提案してきたが、GHオーナーの「復興道路の方が楽」という勧めで、遠野から釜石へ入り、北上して龍泉洞、さらに折り返して陸中宮古に戻るルートを採用した。細かな修正はその都度AIに相談し、「駐車場はどこか」「何時間ほど見学できるか」などを尋ねながら、快適な旅ができた。これまでならGoogleマップとにらめっこする時間が長かったが、その手間がほぼ省けた。自力でやったのは、宿泊予約くらいだ。

もちろん「それでは旅の計画段階の楽しみが半減するではないか」という向きもあるだろう。しかし、年を重ねるにつれ集中力が続かなくなり、計画そのものが面倒に感じられるようになる。キャンプ場選びも、熊との遭遇率を下げるために、なるべく人気の場所を選びたいところだが、いくつもの口コミやホームページを見比べる作業は煩雑だ。AIに希望を伝えるだけで、まず外れのないキャンプ場を示してくれる。実際には人気のあるキャンプ場でも平日だったため、ひとりキャンプという状況になったが、それもまた一興。薪の購入可否までは検索できなかったようだが、道の駅やホームセンターを行程に組み込めば、不足の心配はなかった。

行き先の情報については、Kindleで『東北ドライブ』を1冊購入し、パラパラと読んだものの、情報が網羅的すぎて深い知識には届かず。むしろ、AIにピンポイントで説明させたほうが、欲しい情報に直接アクセスできるので便利だ。こうして今回の旅は、旅程作成も含め、約8割がAIによるガイドに依存した。それでも、まあまあ満足している。とはいえ、時折とんでもない計算違いや誤情報を出すことがあるため、全面的な信用はできない。AIも間違うという前提を持って、「●●が正解だと思うけれど、違っていないか?」と質問すると、再考のアルゴリズムが働き、修正を提示してくれる。しつこくやりとりをしないと修正に至らないことも何度かあったが、それもまたAIとのつき合い方だと思えば、トラブルは避けられる。つまり、まだ人間の経験や直観力には敵わない。それでも、旅のトラブルや偶然も含めて面白さだとすれば、間違いのない旅など味気ない。相談相手がAIというのも、どこか寂しい。残る地域は関東。さて、次はどんな風景に出会えるだろうか。