然う然う

特定検診の季節が来た。今年は２年に一度の胃カメラも受診できるらしいので経過観察先の病院で医師に申し出ると当院でその制度を使えば良いとのことだった。役場に特定検診と胃カメラ検診を連絡すると、役場のLINEに登録していると胃カメラ受診票も便利に発行できるという。便利だが郵送に１週間かかるという。役場に直接行けば即日発行するものをわざわざLINEで申し込む理由がない。今度は胃カメラの予約をしようと病院に連絡すると、今年から検診補助の胃カメラは内視鏡医が辞めたので実施できないという。主治医に了解された話をすると、勤務医は病院の事情を良く把握していないからだという。経過観察が必要なら同じ病院で胃カメラ検診は受ける必要があるから、保険費負担で受診してほしいと言われた。せっかく医療費負担が6000円から2000円になって得をしたと思ったのに残念だ。医療は医師と事務方、役場が絡むとその三者が情報共有して連携する必要がある。この連携が悪いと患者側が三者に話をする必要がある。

せっかく医療情報がマイナンバーで共有できるのだから、行政補助のある制度と医療側の受け入れなどは瞬時でマッチングできる出来るはずだ。せめて患者側で操作して分かるようにしてくれないものか。ただＬＩＮＥで役場に申し込めというくらいの認識だから、いかにマイナンバーの利用について末端行政は考えていないかが分かる。胃カメラの保険診療は医師の指示が必要となるので、主治医の非番の日でもいいから別の医師を受診してくれと言われた。事務方と医師の権限の違いだから仕方がないことだが、普通なら構成員同士で齟齬のあった組織側で対処すべきだろうと思うが水掛論になるのであきらめた。制度上のことは医師の診察を受ける前に病院の事務方に良く情報を確認しておくべきというのが教訓だ。